補聴器に関するFAQ

補聴器と集音器の違いは?

補聴器は身体に装着して、難聴者が音を増幅して聞くこと を可能とする医療機器です。医療機器であるからには、効果や安全性については基準があって製品ごとに認定を受けなければ、製造販売が出来ません。また、製造業者や販売業者についてもある一定のレベルを満たすように届け出や認定を受ける義務があります。
補聴器は、こうしたハードルをクリアすることによって効果と安全性が保たれています。一方、補聴器以外の音を増幅できるとうたった「集音器」、「助聴器」 等の名称の商品は医療機器ではありません。しかも難聴者を対象とした商品でもないのです。にもかかわらず、形状や機能が補聴器と酷似しており、難聴者が目的等を誤認して使用してしまう可能性がある、といいますか、誤解するような広告の仕方、販売の仕方をしている業者が多いのです。
補聴器の機能としては、単に音を大きくするだけではなく、個人個人によって異なる聞こえに合わせること(フィッティング)できる、過度に大きな音が出ないように制限がかかるようになっている、会話音を聞きやすくする、などあるのですが、集音器や助聴器といわれる機器はそういった基本性能が保証されていません。
こういった機器を使うことによって健康被害が出ることも問題ですし、補聴器と混同されるような形で売られていることも問題です。日本耳鼻咽喉科学会では、厚生労働省、経済産業省下の各機関へ集音器などについても一定の基準を設けること、難聴者が誤って使うことのないよう指導を徹底するよう要望を出しています。しかし残念ながら、事態はまだ改善されておらず、ネットや通販では集音器などが補聴器と混同されるような形で、さらにひどい業者になると補聴器よりも優れた機器として売られているケースが見られ、悪質と言わざるを得ません。

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通信販売の補聴器はお得か?

 補聴器は各人の聞こえやニーズに合わせて、機種を選んでそれを調整(フィッティング)して初めて使えるものとなります。工場から出荷された補聴器というのは完成品とはいえません。フィッティングをしてはじめて役に立つものとして機能するのです。ちなみに補聴器店では通常フィッティングの料金を別に請求することはありません。ですから、補聴器の料金というのはフィッティングの料金込みのものと理解いただくとよろしいかと思います。
さらには、補聴器の機能を最大限に引き出すためには、耳の中に入る部分(耳栓といいます)をイヤーモールドといって個人個人の耳型を採って作った方がいい場合が多いです。イヤーモールドは、より安定した装着や出力を得るため、音漏れとそれによるハウリング(ピーピー音)を防ぐために有効です。通販ではイヤーモールドを作ることも困難ですし、耳栓を数種類用意して使用者本人に選んでもらうのが関の山です。イヤーモールドが必要でも作れない、これも通販の大きな問題の一つです。
事実、独立行政法人 国民生活センターによりますと、通販による補聴器販売に対する消費者からの相談件数が、補聴器全体の件数の35%を占めること、通販で売られていた補聴器や集音器の機能を調査したところ、機能的に問題のある銘柄がいくつかあったとのことです。 たとえ安くても使えないのでは何ともなりません。通販の補聴器は、例外なくお勧めできものではありません。

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家族に補聴器をプレゼントしたいのですが。

補聴器は個人個人の聞こえの状態や、生活習慣、改善したい状況などによって求められる機能が異なってきます。したがって、まずは耳の診察や聴力検査を行い耳の状態を把握してから、使う方本人の希望(聞こえなくて不便な状態の、特にどんなところを改善したいか)などもお聞きしながら調整していく必要があります。

調整をしては試聴していただいて、使用感によってまたさらに微調整ということを何度か繰り返して、ようやく満足いく道具として役立つのが補聴器です。

そのためには、使う方本人に耳鼻科や補聴器店に何度か足を運んでいただく必要があります。もしご家族のどなたかが難聴であって、補聴器をプレゼントしたいと言う時には、やはりまずは耳鼻科を受診していただくことをお勧めします。

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補聴器相談医とは?

補聴器相談医とは日本耳鼻咽喉科学会が、耳鼻咽喉科専門医の中でも補聴器についての所定の実習を含めた講習を受けた医師に対して、委嘱しているものです。実際には聞こえが不自由に感ずるようになった人に対して、耳の状態を診察し聴力検査を行い、難聴の種類を診断します。治せる難聴に対しては治療を行います。治せない難聴に対しては真に補聴器が必要なのかどうかを診断し、必要があれば専門の補聴器販売店を紹介し連携してその人に合った補聴器を選びます。もちろん補聴器が適正に選択調整されているかを判断し、販売が適正に行われているかを判断し、疑問があれば販売店を指導します。また、補聴器が決まった後も、聴力が悪くなっていかないかの経過観察を行い、適切な補聴器の使い方の指導も行っていきます。

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